ドライバー未経験、それ
最高の条件だったりします！
これからのトラックドライバーに必要な要素とは？
企業が今、トラックドライバーに欲していることは、
「新しいことを無垢に取り入れる力」
かもしれません。
現在、ほぼどの運送会社も、新しい物流の仕組みを取り入れようとしています。
物流・運送業界の新しいデジタル化の波に乗り、新しい物流システムをベースとしたビジネスモデルに移行、次世代に対応できる力を手に入れようとしているからです。
しかし、その力を手に入れるためには、
取り組まなければならない課題があります。
自社の従来の考え方や従来の物流システム（レガシーシステム）を改善または刷新しなければならないということです。
既存の企業文化を壊し、新しいことを取り入れる過程において、企業内では人的、物的、資金的な歪が生まれるでしょう。しかしそれを乗り越えつつ、次のステップに上らなければならないのです。人的な面で言えば、変化する環境になじめず、会社を去る方も出てくるかもしれません。
このように変革を推進する過程において、新人の未経験者であることは、先入観や固定観念がないために順応しやすく、会社にとって改革を進める上での大きな強みとなることでしょう。新人だからこそ、忖度なく進言できることも多々あるかと思います。
労働時間や業務内容、人材管理などの改善に、フラットな視点で、良い点を見つめ、改善点をあげることができるなら、会社の発展に貢献できることにもなります。
荷主の新しい物流システムに全力で対応すること
例えば、米国のAmazon、中国のAlibabaなどの倉庫内作業映像を見たことがありますでしょうか。倉庫内を無人でロボットが縦横に行きかっています。
ここで注目すべきは、倉庫ロボットではなく、その背景にある物流システムです。
倉庫内の作業が効率化されれば、当然、配送も効率を上げないと配送待ちの荷物で溢れかえってしまいます。搬入トラックもどんどん倉庫に入ってきますので、効率よく荷を積んで出発しなければ、待機するトラックの列は長くなる一方です。
もっと広く言えば、集荷から配送、顧客の手元に荷が届くまで、全てがデジタル上で管理されているからこそできる物流システムなのです。
このような変化は日本でも当たり前になっています。
動画は2年ほど前のものです。
現在、業種によって物流システムは異なりますが、このような物流拠点が増えていますし、日々バージョンアップして進化もしています。
さて、既にお気付きかもしれませんが、
大規模な物流システムは、大手物流会社が先陣をを切っています。
物流会社から、業務委託を受けている運送会社においては、業務委託先である物流会社が新システムを導入すれば、配送もそれに合わせる必要があるということです。
運送会社自体の既存の物流システム、人材的、配車的に対応できるかどうかが問われます。今までとは異なる新しい配送体制に準じるためには、事前に、日々の業務をデジタル化し、ドライバーの集荷・配送をデジタル管理し、さらには社内教育等で物流の知識と知見を高めておくことが必要です。
もし、ご自身が経営者だったとしたら、ある日、荷主や物流会社から「うちも、最新技術を取り入れて新しい物流倉庫つくるから、配送の方、よろしく！」と連絡が来る訳です。
そういう場合でも、状況に順応できる従業員やトラックドライバーが会社にいれば、いかに頼もしことか容易に想像ができます。
デジタル化された管理システムと従業員のポテンシャルが高ければ、あとは銀行から資金を集めてくるだけで良い訳です。
運送会社自らが、新しい荷主や物流会社に営業する場合も同じです。最新の物流システムに対応できるという証があってこそ、商談は成立し、新しいビジネスモデルの波に乗れるのです。
短絡的な記述ではありますが、そういう時代であるということです。この波に乗るために、運送会社は、デジタル化に加え、従業員の人材育成も大切な要素になります。
そういう状況において、新人であれば、必死に学ぼうとし、「できない」とあきらめる前に、なんでも無垢に吸収しようとしますから、重宝されてしかるべきです。
もしまだ、運送会社が、従来のレガシーシステム、極端に言えば、台帳を手書きするとか、FAXや紙の伝票がまだヒラヒラしている事務所だったとしたら、このような新しい物流の要請に応えられるイメージが浮かんできません。むしろ直観的に、一日でも早くデジタル化して体制を整えなければ、業界で取り残されてしまう…そう感じてしまいます。
仮に、今はなんとか従来のレガシーシステムで、うまく配送できているとしても、今後、荷主や物流会社が、さらに進化したシステムを利用することになった場合、もうお手上げかもしれません。デジタルに頼らない属人的な方法では、既に対応の限界点を超えているからです。
増える続ける物量にどう応える！？
運送会社に委託される物量は、二倍三倍と増えていますので、トラックドライバーが不足しているのも当たり前です。
自動運転技術はまだ数年先ですから、今できることは、デジタル化して、現場の効率を上げることです。人手不足の世の中、ドライバー採用募集もしますが期待はできません。むしろトラックドライバーの業務環境をデジタル化して効率を上げることで、従来と同じ時間でも成果を増やせるようにすべきです。
例えば、トラックドライバーの勤怠や、荷受けから出荷までの業務を携帯一つで管理でれば、今までの待機時間や台帳記入の無駄な時間は極端に減るでしょう。そしてそれは働き方の改善にもつながります。
国の施策としてもデジタル化を後押しています。
この新しい物流システムの最先端にいる企業グループに比して、残りの中小の運送会社は、まだまだデジタル化が追いつておらず、改善の余地を残しています。しかしながら、乗り遅れるわけにはいかないのです。（このデジタル化の遅れは「2025年の崖」ともいいます。また改めて説明いたします）
デジタルで「見える化」することがポイント
運送会社は集荷と配送を行いますが、それは配送システムで管理されています。経理や勤怠管理などとも連携しています。それらを従来モデルから新しいモデルのシステムに移行しなければならいということです。そして、既存のシステムの問題点は、人に頼っている部分が多く、デジタルで管理するためには、その属人的にこなしていた業務をデジタル化し、倉庫管理や配送管理、人材管理などがデジタルで「見える化」することがポイントになります。属人的にこなしていた業務のブラックボックス部分を「見える化」して洗い出さなくてはなりません。
また、物流会社を顧客に持たず、直接荷主と取引している場合であっても、デジタル化した環境がなければ、労働は属人的になりますので、優秀な配車係や優秀なトラックドライバーのマンパワーに頼っているだけでは、予測不能な従業員の人為的ミスの確率は高くなりますし、アナログの作業量は、従業員の時間を奪ってしまいます。そして1番の問題は、非効率な労働環境が改善されないため、人出不足の中では、人材採用が難しくなることです。なぜならば周りの運送会社はデジタル化された効率的で機能的な職場になっているからです。
実際にはもっと複雑で、このように単純な話ではありませが、先に見た物流のデジタル進化から見ても、いずれ大手荷主から中小の荷主にも、無人ロボットや省力化したシステム導入が順次導入されていく事になるでしょうし、そういった物流拠点を複数の荷主が共同で利用できるサービスも出てきています。
そうなれば、荷主はトータルで一貫したデジタル管理ができる企業を選ぶでしょう。
今現在、まさに運送会社は、従来のシステムから新しいシステムへの移行のさなかにあります。
トラックドライバーといえど、ドライバーの枠を超えて、業務全体を俯瞰し、柔軟に対応できる人材であることを選ぶべきです。経営者と同じ感覚をもって考え、行動できる人材であることが大切な要素になります。それはとりもなおさず、自分の価値を高めることになります。付加価値の高い人材であること、それが今、トラックドライバーに求められていることのように思います。
ここまで長々となりましたが、読んでいただきありがとうございます。
変化する物流・運送業の中で、トラックドライバーとして、どういう働き方が最善なのか、判断するために少しでもお役に立てば幸いです。偏りや不備があるかもしれませんので参考程度に見ていただければと思います。伝わりやすいように、今後はもっとブラッシュアップしていきます。ちなみに、EC関連の業種において、デジタル化することの意味について、わかりやすいサイトがありましたので、こちらを参考にしてみてください。参考URL：日立物流：輸送デジタルプラットフォーム(SSCV-Smart)
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